【完全解説】オンカジの税金対策はどうしたらいい？節税はできるの？

こんにちは、カジノダンジョンのパーティー番長・パリカワパリオです。

今回は、オンカジ(オンラインカジノ)の税金対策(節税対策)について解説していきます。

どんなことでも、利益を得たら考えなくてはならないのが税金です。

オンカジでも、利益を得たら税金を支払う必要があります。

それでは早速、税金対策をはじめ、確定申告の必要性や利益の計算方法など、オンカジの税金に関することを網羅的に解説していきます♪

オンカジの節税対策については別途、コチラの記事にも、まとめてあります。→オンカジ節税対策まとめ

オンカジからの利益を銀行口座に出金方法も合わせて大切なのでご確認くださいね。→オンカジ出入金方法【最新版】まとめ

さらに、オンカジを副業にするなら必須！→重要ポイントまとめ【保存版】はコチラ！

オンカジは税金がかかるの？

冒頭でもお伝えしましたが、オンカジでの利益には税金がかかります。

税金を払わないと、「脱税」とみなされて、逮捕される可能性も考えられますね。

この事実に不安を感じた方は安心してください。本記事を最後まで読めば、オンカジの税金の全体像が把握でき、税金面でも安心してオンカジをプレイできますよ。

オンカジの利益は一時所得としてみなされます

まずは、オンカジの利益の扱いについて見ていきましょう！

オンカジの利益は一時所得としてみなされます。

一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。
この所得には、次のようなものがあります。

(1)懸賞や福引きの賞金品(業務に関して受けるものを除きます。)
(2)競馬や競輪の払戻金
(3)生命保険の一時金(業務に関して受けるものを除きます。)や損害保険の満期返戻金等
(4)法人から贈与された金品(業務に関して受けるもの、継続的に受けるものは除きます。)
(5)遺失物拾得者や埋蔵物発見者の受ける報労金等

引用元：国税庁

上記が国税庁のHPより引用した、一時所得の詳細です。

パチンコ、競馬、競輪なども、この一時所得に含まれます。

ギャンブル関係は原則として、一時所得だと思って頂ければと思います。

パチンコ・競馬との税金面での決定的な違い

「オンカジってパチンコや競馬と同じ扱いなら確定申告しなくていいんじゃない？パチンコやってるやつで確定申告してるやつ見たことないよwww」

このように考えた方もいらっしゃるかと思います。

確かに私も、パチンコのプレイヤーで確定申告している方は、ほとんどいないと感じています。

しかし、それは「脱税したけどバレてない」だけですよ。

例えば、パチンコでは「その場で現金」で今日の利益を受け取るため、「パチンコで儲けた証拠」が非常に見つかりにくい状況です。

これが、パチンコで脱税してもバレにくい理由になります。

さて、肝心のオンカジの利益の受け取りはどうするのか…

答えは、「銀行振込」です。

銀行振込で利益を受け取るという事は、あなたがオンカジで儲けた証拠が通帳にしっかりと残りますね。

上記の理由から、オンカジでは一定額以上の利益を出したら、確定申告が必須になります。

オンカジの税金が発生するタイミングは？

オンカジの税金について理解を深めていきましょう。

オンカジの税金が発生するタイミングは、「カジノで勝った瞬間」です。

そして、その年の1月1日～12月31日までに発生した利益を、翌年の2月16から3月15日までに確定申告し、計算した税金を納付する流れになります。

一時所得はいくら以上稼いだら申告する必要がある？

1円程度の利益で、イチイチ確定申告されても、税務署も困りますから、「一定額以上の利益を出したら確定申告してね」と基準を設けていることがほとんどです。

総収入金額-収入を得るために支出した金額(注)-特別控除額(最高50万円)=一時所得の金額

(注)その収入を生じた行為をするため、又は、その収入を生じた原因の発生に伴い、直接要した金額に限ります。
引用元：国税庁

上記が一時所得の金額を導き出す計算式です。つまり…

「総収入金額-収入を得るために支出した金額」が50万円以下であれば、確定申告の必要がなくなります♪

ここで注意していただきたいのは、収入を得るために支出した金額というのは、勝った際の掛け金です。

下記のオンカジでの取引の例をご覧ください。

上記の場合の一時所得は、15,000円です。

負けた勝負に関しては経費計上できないので、負けた100万円は簡単にいうと、「単純に損した」のと同じ状況です。

オンカジの節税方法はある？

上記2つを解説していきます。

税金を払わなくて済む簡単な方法

繰り返しになりますが、

「総収入金額-収入を得るために支出した金額」を50万円以下に抑えることが最重要です。

これを行うだけで、税金を払う必要がなくなります。

オンカジの税金は法人化(または海外法人)で対策できる可能性

こちらは、オンカジで、かなり高額な利益を発生させた場合の手段ですね。

法人化することによって、個人で確定申告するよりも、税率を下げることが出来る場合があります。

法人登記するわけですから、あなたはその日から社長ですね！羨ましい！

また、「オンラインカジノは日本ではグレーゾーンのゲーム」という状況もあり、海外法人を作る方もいるようです。

ただ、海外法人は仕組みが難しく、下手をすると脱税になることも多い事から、海外法人の設立は、あなたが海外法人設立の専門家を雇えるほどの収益をカジノで出してからの話ですね。

オンカジの税金を払ったら会社にバレるの？

サラリーマンにとって怖いのが、オンカジの利用が会社にバレるか否かですよね。

趣味程度で遊んでいたのに、会社にバレて評価が下がったりでもしたら目も当てられません。

実際、確定申告後に払う住民税で、副業をしていることは発覚します。

これには対策があり、確定申告時に「徴収方法」を選択できるので、会社にバレない選択肢を選ぶ必要があります。

この2つの選択肢があるのですが、「自分で納付」を選びましょう！

「会社の給料等から天引き」は、会社に情報が行きますので一発アウトですww

まとめ

税金関係って本当に面倒ですよね(笑)

納税は国民の義務ですから仕方がないわけですが…

また、オンカジの節税対策については別途、コチラの記事にまとめてありますのでチェックしてみてくださいね。→オンカジ節税対策まとめ

さて、オンカジでの税金で最も重要なことは、

「総収入金額-収入を得るために支出した金額」が50万円以下であれば確定申告不要ということです！

上記の条件さえクリアしたら問題ないので、確定申告が心配でカジノに手を出せなかった方も安心できたのではないでしょうか？

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